Company Overview

事前領域には大きな可能性が眠っているものの、これまで評価制度が整っていなかったためにイノベーションが少ないという課題がありました。DSTは、日本社会を変える可能性のあるエビデンスを研究によって導き出し、世の中に提示していきます。官民問わず様々なステイクホルダーが、日本社会を変えるアクションを後押しできる存在となれれば幸いです。

共同代表理事 高島宏平

医療・介護・福祉・教育は、何をすると本当によくなるのか。その答えを、データで導ける時代が到来しました。その時代の先駆者となるべく、アカデミア・経営者・テクノロジストが連携し、「Data for Social Transformation (DST)」 は設立されました。 データの力を活用して社会をよくするために、是非ご参画ください。

共同代表理事 近藤 正晃 ジェームス

データの取扱いが世界的に益々厳しくなる一方で、そこに社会変革の鍵が眠っているとも考えます。 社会課題に迅速に打ち手を出していく為には、今あるデータを分析するだけでなく、データを作る所から始める事も必要です。 経済界とアカデミアがタッグを組み、民間からスピード感を持って社会変革に取り組むこの枠組みには大きな可能性があると感じています。 日本国民の皆さまのウェルビーング向上にDSTが役立つ事を心から願っています。

共同代表理事 宮田 裕章

医療や介護、貧困対策など、社会保障に必要な予算や人員は増える一方です。自治体の現場では増え続けるニーズに必死に耐えてきてる現実があります。水道の蛇口に例えると、増え続ける水の量にバケツ（予算、人員）をどう確保しようかと奔走している状況です。DSTでは、この水道の蛇口を閉めて、水量を減らす方策（エビデンス）を導き出していきます。首長を経験したからこそ、この仕組みを日本に創り出すことが真に必要だと考えています。そして、もっともっと同志の皆さんが必要です！ぜひ理念に共感いただける方の参画をお待ちしています。

常務理事 﨑田 恭平

地方で育ち、報道や情報番組の現場など地域に密着して一人ひとりの顔が見える生活する中、日本中どこで何をしている人も皆が心身ともに健康に過ごせるようにするにはどうすればいいのか？を常に考えてきました。 このDSTの取り組みは、日本国民一人ひとりが抱える生活の悩みに寄り添い、変革を起こす可能性を秘めていると感じています。アカデミア・企業・行政の力を結集してJAPANモデルを作っていきますので、ぜひ皆様のお力をお貸し頂けますと幸いです。

事務局長 高嶋 和代

社会課題の解決と経済の活性化の両立を目指して、DSTで様々な研究に取り組む事を楽しみにしています。
課題先進国である日本が、このDSTの取り組みを通じて課題”解決”先進国となり、世界をリードできる存在になれたらと思います。

事務局次長 鈴木 祐太郎

少子高齢化に代表される社会保障の課題は日々深刻さを増し、現場の負担は増え続けています。一筋縄では行かない課題ばかりですが，DSTの取組が解決に向けた糸口となると信じております。
自治体職員出身として、現場目線でイノベーションの社会実装まで並走できるよう努めてまいります。よろしくお願いいたします。

ディレクター 山内 可南子

生まれ育った地方で自治体職員として勤務し、地域や人々が抱えている暮らしの困りに対し、どうすればよいのか、このままでよいのだろうかと悩む日々を送ってきました。
このDSTの取り組みを広げ、ひとり一人の暮らしを少しでも困りなく、豊かなものにしたいと願っています。これからの社会のために今、皆様と手をつないで取り組んでいけたらと思います。

ディレクター 仲谷 早代

自治体では、障がいのある方のケースワーカーとして、増え続ける社会保障や8050問題や制度の狭間の問題など、従来の体制では立ち行かない現状を目の当たりにしました。ひとり一人が安心した暮らしが送れる未来を願って、DSTの取組がその解決の一助になれるよう努めて参ります。

ディレクター 佐賀 ゆり香

人口減少・高齢化、担い手不足が極めて顕著となっている昨今、政府・自治体・企業・個人による、迅速・効果的な意志決定や課題解決に向けたクリエイティビティの重要性が一層増していると考えています。公共政策やビジネスにおけるイノベーション創出の研究に携わって来た経験を活かし、DSTの取組み推進に寄与出来ればと考えております。

シニアアソシエイト 加藤 守