JSR 取締役

岩﨑 真人

日本は平均寿命も世界トップであるように、医療制度は大変良いものが構築されています。しかし一方でそれを支え るための社会保障のコストが財政の重荷となっており、この状況は持続可能とはいえません。DSTを通じて、データ を安全かつ有効に活用することで、質の高い医療を効率的に実現すること、また、医療行為に入ることなく、健康な 生活を続けていただけるよう、いわゆる「事前領域」での最善策を提案することができると考えます。多くの国、特 にアジア諸国においては高齢人口の増加によって、日本と同様な状況が来ることは間違いなく、日本での取り組みが グローバルに展開でき、大きな価値を生むことと信じています。

千葉大学 教授

川上 英良

この度は「事後から事前へ、費用から投資へ」のコンセプトのもと、DSTという産学横断的な組織立ち上げに参加さ せていただき大変光栄です。私の研究対象である医療・ヘルスケアにおいても、これまで「発症した病気を如何にし て治療するか」という事後領域に研究の焦点が置かれてきました。しかし、高齢化によって一度発症すると完治が難 しい慢性疾患が増加し、パンデミックによって医療リソースが不足するなど、事前領域の必要性が高まってきていま す。医療を含む様々な領域で予防を実現するには、事前領域のデータ収集と高精度予測のためのAI・数理モデル開発 は元より、予防の取り組みを適切に評価し、投資するという社会的な仕組みづくりが重要だと考えられます。そのよ うな中で、アカデミアと産業界が連携して問題解決に取り組むDSTという枠組みが世界に先駆けて立ち上がったこと は、とても素晴らしいことだと思います。私も参加研究者の一人として、予防の研究に取り組むとともに、社会実 装・社会変革のプロセスを学んで行きたいと考えています。引き続きよろしくお願い申し上げます。

経営共創基盤 共同経営者

川上 登福

様々なデータを活用し、信頼あるエビデンスを構築することで、医療や介護、教育や労働などの領域における様々な 社会課題の解決、イノベーションの創出を推進する。DSTのこのチャレンジが、さらに大きなムーブメントを巻き起 こし、新たな未来を生み出していくことを楽しみにしています。

東京大学 教授

小島 武仁

東京大学経済学部の小島武仁と申します。DSTでは特に第一弾の研究プロジェクトを担当していまして、企業や組織 の人事配属の改善に取り組みます。これは今までにないタイプのエビデンスベースの人事研究になると大いに期待し ています。どうかお楽しみに!そしてDSTへお力添えよろしくお願いいたします。

Zホールディングス 代表取締役会長

川邊 健太郎

Data for Social Transformation の設立、誠におめでとうございます。 情報技術は、ユーザーの一人ひとりの可能性を 拡げ、「力を与える(エンパワメント)」ことができます。 当社のデータ活用、セキュリティやプライバシー保護の 知見を通じて、 本団体のMISSIONである課題の解決、持続可能な社会システムの構築、人々のウェルビーイングの実 現に貢献していきます。

公益財団法人 国際文化会館理事長

近藤正晃ジェームス

医療・介護・福祉・教育は、何をすると本当によくなるのか。その答えを、データで導ける時代が到来しました。 その時代の先駆者となるべく、アカデミア・経営者・テクノロジストが連携し、「Data for Social Transformation (DST)」 は設立されました。 データの力を活用して社会をよくするために、是非ご参画ください。

一般社団法人DST 事務局長

﨑田 恭平

医療や介護、貧困対策など、社会保障に必要な予算や人員は増える一方です。自治体の現場では増え続けるニーズに必死に耐えてきている現実があります。水道の蛇口に例えると、増え続ける水の量にバケツ(予算、人員)をどう確保しようかと奔走している状況です。DSTでは、この水道の蛇口を閉めて、水量を減らす方策(エビデンス)を導き出していきます。首長を経験したからこそ、この仕組みを日本に創り出すことが真に必要だと考えています。そして、もっともっと同志の皆さんが必要です!ぜひ理念に共感いただける方の参画をお待ちしています。

東京大学 教授

澤田 康幸

Data for Social Transformation 設立、大変おめでとうございます。エビデンスに基づいた政策形成 (EBPM) のみならず、政策に基づいたエビデンス構築 (PBEM) を両輪で推進することはいまだかつてなく重要で、そのための戦略的な社会政策研究アライアンスが形成されたことはこの上なく喜ばしいことと、大変興奮しております。新時代の産官学民連携、とても楽しみです。

オイシックス・ラ・大地代表取締役

髙島 宏平

事前領域には大きな可能性が眠っているものの、これまで評価制度が整っていなかったためにイノベーションが少ないという課題がありました。DSTは、日本社会を変える可能性のあるエビデンスを研究によって導き出し、世の中に提示していきます。官民問わず様々なステイクホルダーが、日本社会を変えるアクションを後押しできる存在となれれば幸いです。

GEヘルスケアジャパン代表取締役会長

多田 荘一郎

様々なデータが繋がることで、一人ひとりにあった医療や介護、教育、雇用といった進化が期待されています。個々人のデータをドネーションし合い、分散するデータを突合することで、自助、共助、公助の領域において得られる利点は多いものの、還流するデータや仮説検証において安全性や信頼性の確保が極めて重要と考えます。 独立性や透明性をもとにエビデンスを構築し、ステークホルダーの共創による社会実装を通じて見えてくる未来を今から楽しみにしています。

ジンズホールディングス代表取締役CEO

田中 仁

DSTで取り組む「データを集め、分析をし、未来の一手を考えていく仕組みを作る」ことは、まさしく私たちのビジョン「Magnify Life」のもと「あたらしい、あたりまえ」を創り、 まだ見ぬ世界を拓いていく、そのものだと思っています。 各方面のステークホルダーが集うことによる大きな可能性と手ごたえを感じているところであり、大きな枠組みで取り組むことにより、きっと新しい景色が見えると確信しています。 人々の生き方を豊かに。オールジャパンでの取り組みに期待しています。

UCLA 准教授

津川 友介

少子高齢化が進み、社会保障費が増加する日本において、データを使ったエビデンスに基づいた意思決定の重要性は増すばかりです。新型コロナのパンデミックは社会経済活動や政策立案に関しても、データを活用することの重要性を再認識する機会になったと思います。そういった観点において、民間企業とアカデミアのコラボレーションを促進するDSTの活動を応援しています。

慶應義塾大学 教授

中室 牧子

米国のハーバード大の研究者らが中心となって作ったOpportunity Insights。様々なステークホルダーのプラットフォームとなり、 そこに集まったデータを大学の研究者が中心となって分析し、公共政策のために活用しています。「エビデンスに基づく政策形成」が徐々に市民権を獲得しつつある今、日本でもそうした組織の必要性を感じ、DSTのポテンシャルに期待を寄せています。

イェール大学 助教授

成田 悠輔

これまで私は、データやアルゴリズムを使って教育政策をよりよくデザインしたり、政策の効果検証の手法を創るといった研究をしてきました。同じような手法はビジネス領域にも応用可能で、最近は日本の企業様ともお付き合いをして参りました。 そのような経緯を経る中で、社会科学や経済学、データ科学から出てきた研究知や科学知を、世の中のために使っていく事には強い興味関心があり、この度発起人としてジョインさせて頂きました。日本初となる共同研究が次々と生まれる事を期待しております。

九州大学 教授

二宮 利治

九州大学 衛生公衆衛生学分野の二宮利治と申します。データサイエンスは、データ量の増大、多様性に伴い急速にその解析方法が進歩しています。そのためデータサイエンスに携わる人材の育成が急務となっております。そのため本取り組みはの意義は大変高いものと認識しております。DSTへご協力を何卒よろしくお願いいたします。

シナモン代表取締役CEO

平野 未来

Data for Social Transformation 設立、誠におめでとうございます。 弊社で鋭意推進するAIによるトランスフォーメーションの本質とは、人や組織がどんな社会課題を解決し、社会に対してどのような存在意義(パーパス)を発揮できるのか、外向きの発想であるべきと考えています。 こうした発想が活性化する社会を見据え、エビデンスに基づいたより良い判断ができる社会システムを目指す DST のビジョンを、大変心強く感じております。 また、DSTの存在によって様々な面で勉強させていただける機会となることも、ありがたく思います。 今後のご活躍とご発展を祈念するとともに、貢献できるよう精進してまいります。

一般社団法人RCF 代表理事

藤沢 烈

東北復興に関わっています。復興予算は38兆円使われましたが、エビデンスに基づいた政策決定ではない現実があります。 行政は従来の方法論を逸脱しにくく、民間からデータに基づく政策決定を支え、また事業形成することが重要です。その役割をリードする、DSTの取り組みにご期待ください。

NPO法人ETIC 創業者

宮城 治男

これからの時代、データの真に適切な活用は人間や社会の可能性を広げ、自由にしてくれるものだ思います。多様なセクターから、意志を持った方々が集うDSTは、ともすると無機質な議論に収れんしそうなこのテーマの未来をクリエイティブに創り出していく、大きな可能性を持っていることを感じています。

慶應義塾大学 教授

宮田 裕章

データの取扱いが世界的に益々厳しくなる一方で、そこに社会変革の鍵が眠っているとも考えます。 社会課題に迅速に打ち手を出していく為には、今あるデータを分析するだけでなく、データを作る所から始める事も必要です。 経済界とアカデミアがタッグを組み、民間からスピード感を持って社会変革に取り組むこの枠組みには大きな可能性があると感じています。 日本国民の皆さまのウェルビーング向上にDSTが役立つ事を心から願っています。

東京大学 教授

山口 慎太郎

公共政策のみならず、企業の施策においてもエビデンスに基づいた質の高い意思決定が求められています。DSTを中心として、学会と経済界が連携することで、これまでにはできなかったような研究が可能になるとともに、研究から得られた知見が社会に実装されていくことを通じて、日本が抱える諸課題の解決につながることを期待しています。

アイスタイル 取締役 共同創業者

山田 メユミ

今後も日本の少子化、高齢化は間違いなく進んでいく中で、現在の社会保障費の在り方がサステナブルでないのは誰の目から見ても明らかであると思います。 問題を先送りせず、負のバトンを子ども世代に引き継いでしまうことをなんとか食い止めるために。 DSTは、今の時代だからこそ可能な、データに基づいた構造変革のリーダーシップを担える存在であると確信しております。 DSTの今後のご活動を心から応援しております。

東京大学 教授

山本 則子

少子超高齢社会では、発生させてしまった課題の解決に追われる余裕はもはやなく、課題の発生防止が求められます。また、問題を個人に帰するのではなく社会全体で解決しようとする姿勢も必要であり、Data for SocialTransformationの趣旨に共感しています。現代社会の強みであるデータのフル活用に基づく社会変革がここで展開することを期待しています。